登山用保険のおすすめ。jROの330万円の保証は妥当か?!

登山用保険のおすすめ。jROの330万円の保証は妥当か?!

山岳救助ヘリ
登山中にトラブルはつきものです。軽い怪我であれば良いのですが、大けがをして動けない、または遭難してしまい自力で下山できなくなってしまった場合、救助してくれるのを待つしかありません。

無事、救助してくれたとしても、「どうもありがとうございました。以後気を付けます。それではご機嫌よう。」では済みません。救助のために多くの人員や労力が投入されています。要はお金がかかっているのです。当然、その支払い義務は、遭難した自分に生じます。

代表的な費用としては、捜索隊の人件費、ヘリが出動した場合はチャーター費あたりでしょうか。そこに拘束時間が絡んできます。容易に発見できれば良いのですが、雪山で大規模な雪崩に巻き込まれて遭難してしまうと発見は困難となり捜索の長期化は免れません。おそらくこの状況ですと、遭難者は死亡している可能性が高く、支払い義務は家族や配偶者に課せられてしまいます。

悲惨です。そもそも、自己満足でしかない登山に薄給をつぎ込み、家族の心配を振り切って危険な時期に危険な山に侵入したあげくに遭難して死亡するとは何事か!ではあるのですが、山はどうにも止められない性です。なので、ここはせめてせめて有事の際の経済的負担は極力無くすためにも、ぜひ山岳保険に加入しましょう!

遭難の実態についてはこちらに詳しくまとめました。ご参考に。

山岳保険 jRO

ここで紹介するのは日本山岳救助機構(jRO)が運営している山岳保険です。カバレージ制度と呼ばれる保険形態で、簡単に言うと、遭難に対する救助活動等で発生した費用を、加入者全員で案分して支払うというものです。

あらかじめ決められた保険額を支払うのではなく、かかった費用実績から保険額が決定されるところがポイントです。その他、必要な費用としては、入会費と年会費がそれぞれ税込み2160円必要で、保険の概要は以下の通りです。

項目概要
入会金2,000円(税別)
年会費2,000円(税別)
捜索、救助費用330万円までを補てん330万円までを補てん(日当、交通費、ヘリコプター代、消耗品費、宿泊費、食費)
遺体搬送費用約30万円
関係者駆けつけ費用約10万円
謝礼費用1機関につき10,000円(最大10機関程度)
病気による遭難・登山中の発病は100%補てん
・持病は削減あり

実際の支払い額は?

それでは実際の保険額はどの程度なのでしょうか?2018年5月に送られてきた請求額としては以下の通り2660円でした。
2018年請求額
内訳ですが、まず「2017_事後分担金」とはあらかじめ予測される支払額のことで、今回は500円でした。次の「2016_支払済事後分担金精算額」とは、前年の2016年に事後分担金として支払っていた予測金額(救助費用等を見込みで徴収)から、2016年の確定金額(救助費用等が確定した額)を引いた額のことです。

要は、多めに徴収していた分を、「2016_支払済事後分担金精算額」という名目で返金される仕組みです。今回、この額が0円ということは、返金無し、つまり予測額と実績額に差が無かったことを示しています。

もし、予測額の方が大きければ、余分に徴収した額が返金されます。ここに年会費である「2018_会費(税込)_更新」2160円が加算され、合計2660円となります。

「2017_事後請求額」500円が2017年の実質保険料ということになり、この額は2017年に発生した遭難等に伴う全出費を総会員で割った額ということになります。

ここで2013年以降の保険額の推移をまとめてみました。

費用総額(円)会員数(人)一人あたり請求額(円)
2013年6,095,13634,413200
2014年6,082,81745,910200
2015年9,472,88652,565200
2016年18,136,83962,706300
2017年33,034,96672,592500

支払総額は年々上昇しており、2016年、2017年で急激に支払い総額が増加しています。会員数も増加していますが、支払い額の増加率の方が大きく、一人あたりの支払い額も増加傾向にあります。

ちなみに、2017年については、この記事を書いている10月時点で支払い額は確定しておらず、推定値に基づいて請求がなされます。金額が確定したら、増減分を後で精算する仕組みになっています。

2018年の支払い額はこちらにまとめています。

jROの保険料、年会費は妥当か?

それでは、仮に山岳保険に加入しなかったらいくら請求されるのでしょうか?極端な話、遭難して捜索、救助の費用が数千円なら保険に入る必要はないかもしれません。年に2600円支払い、330万円の保証を得るのは果たして妥当なのでしょうか?

毎年送られてくる、支払い額の通知書には、どの案件でどれだけ費用が掛かったのかを示した実績表なるものが同封されています。2013年から2017年10月までのjRO会員による遭難によって保険の支払事由に該当する件数は186件でした。これらを元に、支払い額10万円単位で発生件数をまとめたグラフにしてみました。
支払い額グラフ

70件弱の全体の約4割は支払い額が10万円以下で済むことが分かります。以外と安いと感じたかもしれません。しかし、言い方を変えると遭難して救助を要請すると10万円以上の費用がかかる可能性の方が高いと言えると思います。

また、高額になるに従い発生件数は減少していますが、保証上限額である330万を超す遭難は4件あります。330万円を超えた額が保証対象外となりますが、これは186件のうち4件で2.2%です。

つまり、jROに加入しておけば、遭難の97.8%は保険で全額まかなうことができます。年間2600円程度で得られる安心料としては安いと言えるのではないでしょうか?

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費用が高額になる遭難

それでは、330万超えとなるような遭難とはどのようなものでしょうか?2013年から2017年の支払い実績表から330万円超えの遭難の概要を抜粋してみました。

遭難年月エリア概要
2016年1月新潟県 雁ヶ峰単独のため詳細不明。数回にわたる警察や遭対による捜索活動の他、ドローンや民間救助隊による捜索が行われた。1年2ヶ月後に発見される。
2016年12月中央アルプス 宝剣岳単独のため詳細不明。8ヶ月後に発見される。一次捜査終了後、主に友人により捜索活動が行われた。
2017年1月東京都 奥多摩単独行。奥多摩方面で行方不明。jRO会員である友人へ奥多摩へ行くとの連絡があった。捜査対象は広範囲。
2017年5月福島県 丸山岳周辺単独行。丸山岳から家族への連絡を最後に以降連絡が途絶える。下山予定日を過ぎたため家族が警察へ救助要請。警察、有料救助隊、ドローン等による捜索が続けられている。

4件の共通点が1つありますが、分かりますでしょうか。答えは単独行であることです。単独であるために発見が遅れ、捜索が長期化して費用がかさんでいるものと思われます。また、4件中3件は冬期であることから、雪崩に遭遇して遭難位置の特定が困難になってしまっていたり、冬山ならではの障害によって捜索が難航してしまったのかもしれません。

単独行や冬山を避け、家族や友人知人に行き先と行程を伝えるようにすれば費用が高額になる遭難は避けられると言えます。(それ以前に遭難そのものを避けるべきですが)
雪山遭難

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まとめ

この場では僕が加入している山岳保険(jRO)を紹介しました。330万円の補償は妥当なものと思います。ただ、他にも山岳保険はあり、jROでなければいけないことはないです。いずれにせよ、万が一の補償として何らかの保険には加入するようにしましょう。仮に生涯、保険を使うことが無かったとしても、登山に対する周囲の理解を得る一助としても保険の加入は必要だと思います。

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